新聞広告の効果予測、効果測定の仕方

新聞広告の効果予測、効果測定の仕方

新聞広告調査の持つ意味と、信頼性

それまでは、新聞広告の効果測定や効果予測を行うには、新聞各社の媒体資料を頼りにするしかありませんでした。
しかし、新聞ごとにアンケートに答えた方の母数も質問項目も異なり、比較しにくいものでした。
そこで、朝日、読売、毎日、日経、産経の中央5紙と電通、博報堂DYメディアパートナーズの7社によって「新聞広告効果指標研究会」が立ち上げられ、広告クライアントが安心して出稿できるよう情報提供を行ってきました。
2011年、その他の新聞社も参加できるプラットフォームとして「J-MONITOR」に生まれ変わり、運用されています。
第三者である株式会社ビデオリサーチが運営しているので、データに信頼性があります。
その他の新聞社も参加できるプラットフォームとして「J-MONITOR」が発足したのは2011年。

新聞広告調査のモニターは首都圏で5,000人以上。
新聞広告によって集められています。
回答はインターネットで、1アンケートに答えると200円、というように謝礼を支払うシステムです。

出稿前の効果予測、出稿後の効果測定ができる

「J-MONITOR」の新聞広告調査でわかることを説明します。

◎出稿前の効果予測、媒体選定ができる
・面別接触率調査
新聞のどの面がよく読まれているかがわかります。
その面を読んだか読んでいないかを尋ねるものです。
有効回答者数で割ると接触率が出ます。

・広告接触率調査
どの広告がよく見られているかがわかります。
「あなたはこの広告をご覧になりましたか」という質問に対し、「1確かに見た　2見たような気がする　3見ていない」のように回答いただきます。

◎出稿後の効果測定ができる
・定型調査
どの広告がよく見られたかに加え、アクションにつながる感想を持ったかどうかがわかります。
また、同じ広告を他のどの媒体で見たことがあるか、広告の商品を購入しても良いかどうか、広告商品を知っていたかどうか、広告の印象など複数項目に回答いただきます。

・カスタム調査
広告クライアントが質問内容を自由に決められる調査です。

これらの調査から、より効果のある新聞媒体を選ぶ手助けとなります。
広告は掲載しっぱなしではなく、掲載した後の効果測定が重要です。
広告予算を最大限に利用して、新聞広告の料金をきちんと回収できているかをチェックして下さい。

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