新聞広告の効果測定の方法は？

J-MONITORが利用できる新聞は
【全国紙】朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞
【ブロック紙】北海道新聞、中日新聞（東京新聞）、西日本新聞
【地方紙】河北新報、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、山陽新聞、中国新聞
【スポーツ紙】日刊スポーツ
（2022年5月現在）となっています。

調査対象者は、その新聞を購読可能なエリア（原則として都道府県単位）で購読している15歳～69歳の男女個人となります。読者モニターの抽出方法は、新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完されます。調査の方法はパソコン・タブレット・スマートフォンを利用したウェブ調査となり、新聞紙面に関する設問は原則として新聞紙面を手元に用意して回答する再認法を採用しています。全国紙などはエリアによりJ-MONITORができない地域もあるため注意が必要です。

J-MONITORは、広告会社に広告掲載を申し込む際に、同時に申し込む必要があります。掲載を申し込む広告会社と、J-MONITORを申し込む広告会社を分ける事はできません。また一般的に、全15段などの大きい広告サイズで利用されるサービスのため、広告サイズによっては新聞社ではお受けできない場合もあります。そのあたりはご利用される広告会社に問い合わせてみましょう。