新聞広告の効果は測定できるのか?
新聞広告の効果測定のために、J-MONITORという方法があります。
新聞広告は紙媒体のため、実際にどれくらいの読者にリーチして、どれくらいの効果があったのか、広告主としては気になる点です。
新聞自体の購読者は新聞社から発表されている発行部数などである程度の予想ができますが、広告自体の実際の反響となると、Web広告のクリック数やコンバージョン数と異なり、どうやって効果測定をするのか気になる方も多いと思われます。
そのため各新聞社ではビデオリサーチ社が運営するJ-MONITORというサービスを利用し、読者へのアンケート調査を行なっています。
J-MONITORとは、ビデオリサーチ社が運営するサービスです。
J-MONITORは、読者モニターへの調査を通し、新聞広告の反響を調べることができるサービスで、利用できる新聞社は令和3年の段階で16社となっています。個別の広告の反響や効果測定が可能で、質問項目を固定した[定型調査]と、15問程度の設問を自由に設定できる[カスタム調査]があり、モニター管理および調査はビデオリサーチが実施します。J-MONITOR参加新聞社共通の仕様で調査を行いますので、新聞社の比較・検証も可能です。利用する際には新聞により掲載料とは別に調査費用が必要となる場合があります。
J-MONITORが利用できる新聞とは?
J-MONITORが利用できる新聞は
【全国紙】朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞
【ブロック紙】北海道新聞、中日新聞(東京新聞)、西日本新聞
【地方紙】河北新報、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、山陽新聞、中国新聞
【スポーツ紙】日刊スポーツ
(2022年5月現在)となっています。
調査対象者は、その新聞を購読可能なエリア(原則として都道府県単位)で購読している15歳~69歳の男女個人となります。読者モニターの抽出方法は、新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完されます。調査の方法はパソコン・タブレット・スマートフォンを利用したウェブ調査となり、新聞紙面に関する設問は原則として新聞紙面を手元に用意して回答する再認法を採用しています。全国紙などはエリアによりJ-MONITORができない地域もあるため注意が必要です。
J-MONITORは、広告会社に広告掲載を申し込む際に、同時に申し込む必要があります。掲載を申し込む広告会社と、J-MONITORを申し込む広告会社を分ける事はできません。また一般的に、全15段などの大きい広告サイズで利用されるサービスのため、広告サイズによっては新聞社ではお受けできない場合もあります。そのあたりはご利用される広告会社に問い合わせてみましょう。
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