新聞は1世帯につき0.80部の発行部数があり、新聞広告は日本の総広告費の過半数を占めています。
そのため人の目に入る可能性が高く、また、情報の信頼性も高いため、情報源として高い支持を得ています。
特に、新聞広告は知的で高所得な人に訴求できることも特徴です。
新聞の読者層については、各新聞社が媒体資料の中にまとめています。
例えば朝日新聞購読者は、他新聞購読者と比べて大学・大学院卒の読者が多いほか、平均世帯年収が高いことが特徴です。
また、多様な業界の有識者層に読まれています。
なかでも社会的な影響力や周囲への波及効果を持つオピニオンリーダーにアプローチできるメディアとして、朝日新聞は大きな影響力を持っています。
日経新聞は、金融資産1,000万円以上の世帯が読者の半数におよびます。
日経新聞の世帯主読者の個人年収では、平均が664万円、平均世帯年収は924万円、世帯での金融資産額は2,474万円と、余裕ある収入と資産の読者層となっています。
また、企業動向への関心が高く、資産運用に関心を寄せ、高額商品の消費者でプレミアム志向が強い読者層が多いのも特徴です。
新聞広告の掲載料金は発行部数に比例して変わってきます。
各紙の読者の傾向を捉えることで、的確にアプローチすることが可能です。
新聞通信調査会による「メディアに関する全国世論調査」によると、「情報が役に立つ」メディアとして新聞を挙げた人が 50.2%、「情報源として欠かせない」メディアとして新聞を挙げた人が 50.0%、「情報の量が多い」メディアとして新聞を挙げた人が 42.7%とそれぞれ1位となっています。
また、新聞についての印象や意見については、「新聞で多種多様な情報を知ることができる」(70.7%)が最も多く、次いで、「新聞に書いてある情報は正しい」(60.3%)、「新聞は他のメディアより責任感をもって情報を発信している」(54.1%)、「新聞には社会を導いていく力がある」(50.5%)の順に多くなっており、新聞が発信している情報に対しての評価が高いことがわかります。
総務省によるメディア調査でも、どの年代においても新聞の情報の信頼度が圧倒的に高いという結果が得られています。
新聞の情報に信頼を置いている知的で高所得な読者に対して訴求できることが、新聞広告ならではの効果と言えます。