J-MONITORで
新聞広告の反響調査をしませんか。
新聞広告を掲載する際、どれくらい効果があったのか、その反響が気になります。
その調査手段として「J-MONITOR」というサービスがあります。
読者モニターを募集・運用し、同じ条件、同じ方法で紙面調査を行うため、
様々な比較、分析、効果検証が可能です。
J-MONITORについて
J-MONITORとは、ビデオリサーチ社が運営する、新聞広告共通の調査プラットフォームです。
J-MONITORは、読者モニターへの調査を通し、新聞広告の反響を調べることができるサービスで、利用できる新聞社は令和3年の段階で16社となっています。個別の広告の反響や効果測定が可能で、質問項目を固定した［定型調査］と、15問程度の設問を自由に設定できる［カスタム調査］があり、モニター管理および調査はビデオリサーチが実施します。J-MONITOR参加新聞社共通の仕様で調査を行いますので、新聞社の比較・検証も可能です。利用する際には新聞により掲載料とは別に調査費用が必要となる場合があります。
- 【個別提携調査の内容】
- 広告接触前の企業（ブランド）認知度
- 広告接触率
- 広告評価（理解度、興味度、好意度、信頼度）
- 広告の印象
- 広告による態度変容
- 広告商品・サービスの利用経験と利用意向
- 同一内容広告の他メディアでの接触経験
- 広告への感想や意見（自由解答）
J-MONITORが利用できる新聞社
【全国紙】朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞
【ブロック紙】北海道新聞、中日新聞（東京新聞）、西日本新聞
【地方紙】河北新報、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、山陽新聞、中国新聞
【スポーツ紙】日刊スポーツ
J-MONITORの調査仕様
調査対象者は、その新聞を購読可能なエリア（原則として都道府県単位）で購読している15歳～69歳の男女個人となります。読者モニターの抽出方法は、新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完されます。調査の方法はパソコン・タブレット・スマートフォンを利用したウェブ調査となり、新聞紙面に関する設問は原則として新聞紙面を手元に用意して回答する再認法を採用しています。全国紙などはエリアによりJ-MONITORができない地域もあるため注意が必要です。
J-MONITORの申し込み方法
J-MONITORは、広告会社に広告掲載を申し込む際に、同時に申し込む必要があります。掲載を申し込む広告会社と、J-MONITORを申し込む広告会社を分ける事はできません。また一般的に、全15段などの大きい広告サイズで利用されるサービスのため、広告サイズによっては新聞社ではお受けできない場合もございます。
J-MONITORと連動した広告出稿をお考えの企業様は、お気軽にお問い合せ下さい。
その際は、どの新聞にどんな広告を載せ、どのエリアの反響を知りたいか、
ご予算と共にお申し付けください。広告内容・ご希望の新聞・予算感に合わせてご提案いたします。
※広告内容によっては、新聞社の判断により掲載出来ない場合がございます。
まずは内容を簡単にお聞かせ下さい。
定型調査の質問例(8問中の2問)
● 広告接触前企業（ブランド）認知
Ｑ4 │ あなたはこの広告をご覧になる前から『●●●●』をご存じでしたか。
①事業内容（商品内容）まで知っている
②名前は聞いたことがある
③この広告を見て初めて知った
④わからない
● 商品・サービスに対する購入・利用の経験や意向
Ｑ5 │あなたはこの広告をご覧になって『●●●●』の商品・サービスを今後機会があれば購入・利用の候補にしてもよいと思いますか。
①購入・利用の候補にしてもよい（購入・利用経験あり）
②購入・利用の候補にしてもよい（購入・利用経験なし）
③購入・利用の候補にすることはないと思う（購入・利用経験あり）
④購入・利用の候補にすることはないと思う（購入・利用経験なし）
⑤この広告ではあてはまらない
