日経新聞の広告掲載料金に関して詳しく掲載しています

日経新聞の特徴と広告掲載料金のご案内

雑報広告／原稿サイズ・掲載料金（正価）

※モノクロ、1回掲載の場合　※サイズはmm表記

※上記広告（1面を除く）については、全国版で同種広告を3カ月以内に13回以上出稿の場合、掲載料金の10%の回数割引料金となります（事前に日経新聞へ出稿契約した場合に限ります）。※指定料は掲載料金の20%の料金となります。※各本社・支社版の料金はお問い合せ下さい。※当正価表は媒体会社の料金改定等により予告なしに変更されることがございます。正確な料金等はこちらからお問い合わせ下さい。※原稿制作代が別途かかります。※官公庁等の入札案件についてはご相談ください。※料金表の印刷はこちらのPDFをご活用ください。

記事下広告（モノクロ）／原稿サイズ・掲載料金（正価）

※モノクロ、面指定なし、1回掲載の場合　※サイズはmm表記

※日本経済新聞（日経新聞）は他の全国紙と異なり、日経新聞東京本社版に北海道は含まれません。また北海道版は朝刊のみとなります。※カラー料金についてはお問い合わせ下さい。※上記以外にも、日経新聞には様々なサイズ・料金がございます。※当正価表は媒体会社の料金改定等により予告なしに変更されることがございます。正確な料金等はこちらからお問い合わせ下さい。※原稿制作代が別途かかります。※地域を限定した県版・地方版に関しては、広告の種類によって掲載可能曜日等、様々な制約がある場合がございます。詳細がお決まりになりましたら、まずはご相談ください。※官公庁等の入札案件についてはご相談ください。※料金表の印刷はこちらのPDFをご活用ください。

記事下広告（カラー）／原稿サイズ・掲載料金（正価）

※朝刊、カラー、面指定なし、1回掲載の場合　※サイズはmm表記

※日本経済新聞（日経新聞）は他の全国紙と異なり、日経新聞東京本社版に北海道は含まれません。また北海道版は朝刊のみとなります。※上記以外にも、日経新聞には様々なサイズ・料金がございます。※当正価表は媒体会社の料金改定等により予告なしに変更されることがございます。正確な料金等はこちらからお問い合わせ下さい。※原稿制作代が別途かかります。※地域を限定した県版・地方版に関しては、広告の種類によって掲載可能曜日等、様々な制約がある場合がございます。詳細がお決まりになりましたら、まずはご相談ください。※官公庁等の入札案件についてはご相談ください。※料金表の印刷はこちらのPDFをご活用ください。

日経紙面と日経電子版を組み合わせての掲載もご提案いたします。

日経新聞の配布エリア

日本経済新聞（日経新聞）は、日経新聞北海道版、日経新聞東京本社版、日経新聞名古屋支社版、日経新聞大阪本社版、日経新聞西部本社版に分かれており、それら5つの版を全て足した版が日経新聞全国版となります。

日経新聞の広告原稿例

日経新聞へ掲載の他、朝日・読売・毎日などの全国紙や日本全国の地方紙・業界紙・英字新聞など、新聞広告の事なら直接窓口を持つ弊社まで、お気軽にお問い合わせ下さい。

日経新聞の広告制作入稿規定

日経新聞の他、日本全国の全国紙・地方紙・業界紙・英字新聞など、新聞への広告掲載・お申し込みなら新聞社へ直接窓口を持つ弊社まで、お気軽にお問い合わせ下さい。広告制作から掲載手続きまで、もしくは掲載手続きのみでも弊社にて承ります。
※下記の入稿規定・入稿サイズは新聞社の改定により、予告なしに変更されることがあります。※入稿フォーマットは新聞により、デジタルセンドなど、データ送稿方法により変動する場合があります。

日経電子版とのセット

日経電子版、または日経新聞紙面と日経電子版を組み合わせての掲載もご提案いたします。

日本経済新聞（日経新聞）の料金の他、朝日・読売などの全国紙の料金や日本全国の地方紙・業界紙・英字新聞の料金など、新聞広告料金の事なら直接窓口を持つ弊社まで、お気軽にお問い合わせ下さい。

日経新聞のお問い合わせはこちら

日経新聞の特徴

日経新聞は人・情報が集まる全国の大都市を中心に普及しています。

日経新聞は札幌市・仙台市・新潟市・東京23区・横浜市・名古屋市・大阪市・広島市・福岡市など、県（道・都）庁所在地の部数比率が高くなっています。

ビジネスパーソンが中心の日経新聞の読者層。30代～50代の現役世代が日経新聞の読者の6割を占めています。

日経新聞読者の年齢層は40代が24.5%。次いで60代が22.7%。50代の18.8%、30代の18.7%と、29歳以下の15.2%に比べて多くなっています。また、性別では男性が64.2%と女性の35.8%よりも多く、職業別では務め人が54.7%と圧倒しています。（出典：J-READ2014）

金融資産1,000万円以上の世帯が日経新聞読者の半数におよびます。

日経新聞の世帯主読者の個人年収では、平均が664万円（2位の新聞は467万円）、平均世帯年収は924万円（2位の新聞は703万円）、世帯での金融資産額は2,474万円（2位の新聞は1,764万円）と、余裕ある収入と資産の読者層となっています。（出典：J-READ2014）

企業動向への関心が高く、ITスキル向上にも熱心な読者層です。

「企業の動向に関心がある」読者の比率は、2位の新聞63.5%に比べ日経新聞は83.7%、「企業の財務情報に関心がある」読者の比率は2位の31.4%に比べて日経新聞は58.7%、「最新のIT関連機器に強い関心がある」読者の比率は2位の新聞35.9%に比べて日経新聞は46.3%という高い数字が出ています。（出典：J-READ2014）

資産運用に関心を寄せ、高額商品の消費の主役。プレミアム志向が強い読者層です。

「金融機関の商品やサービスの内容についていろいろ調べるほうだ」とする読者の比率は、2位の新聞28.7%に比べ日経新聞は45.7%、「資産運用に関心がある」読者の比率は2位の28.8%に比べて日経新聞は55.1%、「ふだんから新車の情報に関心がある」読者の比率は2位の新聞24.8%に比べて日経新聞は31.7%、「住宅にお金をかけるのは当然だ」と考える読者の比率は2位の新聞の46.8%に比べ日経新聞は54.4%、「高級ブランドの時計を持っている」読者の比率は2位の新聞19.9%に比べ日経新聞は30.6%という高い数字が出ています。（出典：J-READ2014）

日経新聞の歴史

前身である中外物価新報の1876年（明治9年）の創刊以来、2016年で創刊140周年を迎える日本経済新聞。現在は世界最大の発行部数を誇る経済紙として、企業情報や株価動向、各種企業の動向、産業界の記事が豊富で経済のニュースがメインとなっています。通称である「日経新聞」の方が耳馴染みは強いかも知れません。その名の通り経済界御用達の新聞であり、経済面に強みを持つ日刊紙です。主に多くのビジネスマン、ビジネスウーマン、株取引を行う人にとっても欠かせない必読書になっています。2015年上期の発行部数は、約273万6千部となっています。

揺るがぬ日本一の経済紙のはじまり

エジソンが謄写版の特許を取得した1876年（明治９年）12月２日に前身である「中外物価新報」が誕生しました。発行所は東京・兜町の三井物産内で、週刊4ページからのスタート。当時の記事内容は、米や塩など各種商品相場や貿易の概況というものでした。1885年（明治18年）の日刊化、1886年（明治19年）の東京・銀座の日報社（東京日日新聞の発行所）への本社移転を経て、1889年（明治22年）に題号を「中外商業新報」に改めました。経済情報以外にも政治や社会などの幅広いテーマを扱う総合紙への脱皮を図ったのもこの頃でした。

時代の先駆けとして業界をリード

1972年にそれまでは鉛でできた活字をひとつ一つ組み合わせてつくってきた新聞を、日経新聞では世界初となるコンピューターによる一貫新聞制作システム「ANNECS」開発し、制作。徐々にコンピューター制作に移行していき、1978年3月12日の朝刊をもって、鉛活字を使用した紙面は最後に。また、いち早くデジタル化にも着手したのが日経新聞です。磁気テープでの提供からPC向けオンラインサービスへと進化した「日経テレコン」。1984年には、ついに他紙の記事情報まで提供できる総合データサービスへと進化を遂げていきました。

アジアのリーディングメディアへ

1909年（明治42年）の「中外商業新報社」への変更、1924年（大正13年）の夕刊発行、1946年（昭和21年）の「日本経済新聞社」へ商号の変更・「日本経済新聞」への改題と繋がっていきました。当時から経済を中心に世の中の動向を冷静に見つめ、報道してきた日本経済新聞は、アジアのリーディングメディアを目指してきています。それから数十年を経て、紙の新聞と電子版を併せて300万人以上の読者を抱え、「NIKKEI」としてグローバルへと拡大路線を突き進んでいます。

日経新聞の特徴

世界の主要メディアのなかでも、ウォール・ストリート・ジャーナル、ニューヨーク・タイムズら世界的に有名な経済紙をおさえて、トップに立つ日本経済新聞。日経グループ傘下、または日経と提携を組むメディアは、フォーブス（アメリカ）、モノクル（イギリス）など、世界各地に広がっており、紙媒体だけではなく、電子版にも注力し、スマホやタブレット端末を駆使する読者層までも取り込んでいます。専門性の高い独自の記事やリアルタイムの映像までもカバーするコンテンツ力は、他の追随を許していません。

アジア一から世界一へ

2015年11月、イギリスの経済紙フィナンシャル・タイムズを発行するフィナンシャル・タイムズ・グループの買収が完了し、日経グループへと迎え入れ、最先端のニュース、論評を世界に向けて発信することが可能となりました。日経の持っていた海外取材拠点36ヶ所と併せて、計70ヶ所の拠点から約2000人のジャーナリストが情報を入手し、発信していける体制を整えました。それまでのアジアのリーディングメディアから世界のリーディングメディアへと、さらにグローバルな展開が加速しています。

ビジネスマンや就活生必見の新聞

世界の景気や経済政策のニュースを軸に、日本経済の動向、商品の値動き、金融・証券情報、産業界の動向、企業から発信される情報を専門記者が深く掘り下げて提供しています。アジアであれば、急成長を続ける中国、インドに関する記事を幅広く取り上げ、その他、世界各地、欧米諸国の動向も隅々まで報道しています。世界中のトレンドを意識した情報が得られるとあって、ビジネス関係者や就活生の必読紙として重宝されています。近年では、資産運用や医療・健康関連の情報に加えて文化や芸術面の情報を強化し、更なる充実も図っているほどです。

複合メディアとしての顔も持つ

日本経済新聞をはじめ、ビジネスニュースを網羅する「日経産業新聞」、消費やサービス業などの情報を展開する「日経MJ（流通新聞）」、金融業界の動向を週刊で伝える「日経ヴェリタス」という複数の紙媒体を展開しています。加えて、PCだけでなく、スマホやタブレット端末にも対応している「電子版」を2010年に立ち上げています。この電子版は、サービス開始以来、進歩を続け、新たな機能を盛り込むなどリニューアルも常に実施しているほどです。

日経新聞への広告掲載はこんな方におすすめです。

世界でも有数の経済新聞だからこそ、ビジネスの中心で活躍する人々に向けたPRが可能になります。また、日経ブランドが持つブランド力により、広告掲載企業のイメージを向上させることも可能なのです。「日経に載っているのだから、ここの企業力は確かなものだ」という具合です。それに加えて、日経グループに基づいた確かな分析力、データ力により、効果的なマーケティングを広告プランに反映させることもできます。媒体価値とデータに裏打ちされたターゲティングは、日経新聞にしかできない・日経新聞でしか味わえない醍醐味だと言えます。

広告掲載企業とユーザー双方にメリット

日本経済新聞と電子版有料会員数の合計は、316万9211人（2015年7月時点）と、年々、広がりを見せています。主に全国の大都市を中心に普及されています。広告掲載企業に対する日経新聞だからこそ可能となるメリットは先述の通りです。それに加えて、広告を受け取る側のユーザーにもメリットがもたらされます。「日経に掲載されているから」、「確かな情報しか載っていない」というこれまでの日経が築き上げてきた信頼により、有意義でいて的確な広告を提供してくれます。

30～50代の現役世代が6割を占める読者層

日経の読者層は、その現役世代を中心に金融資産1000万円以上の世帯が半数にも及びます。これは、他紙に比べても頭ひとつ抜けている数字です。また、社長や役員など、企業の意思決定層へ圧倒的な到達力があります。逆に言えば、そういった層の方々で日経を購読していない方の方が少ないとも言えます。会長や社長、設備、原料、資材購入決裁者に限って言えば、90%を超える数字がデータに表れています。加えるなら、個人年収1000万以上の富裕層への到達率も他紙と比較して、群を抜いています。

最先端の情報に敏感な読者層

企業動向はもちろん、最新のIT関連機器への強い関心やPC・IT関連のスキルを身につけたいと感じている読者層が多いのも、日経読者層の特徴のひとつです。また、これまでは多く見受けられた日経と他紙の複数購読を行っている層が、年々減少傾向だという事実もデータに表れています。つまり、日経だけの単紙読者の比率が増加しているのです。これは、日経に広告が掲載されなければ届かない方々とも言えますので、そういった方々を狙い撃ちするターゲティングを行うのも有効的でしょう。具体例は、資産運用や金融商品などです。

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